転職ライブラリープラスとは?
転職ライブラリープラスとは、『求職者の転職やキャリアに関するお悩みを解決し、求職者にとって最もベストな選択をお手伝いするプロジェクト、サイトの総称』です。
特に人材紹介サービスや転職に必要な最新情報、知識、ノウハウを多く提供していきます。
単なる転職者の口コミや比較だけではなく、ファクト(データ・資料)を含めて、総合的に分析するものです。
業界・職種に応じて信頼度の高いデータの分析や独自調査の結果(転職に関する一次情報と二次情報のまとめ)を公表していきます。
以上のように転職・キャリア・転職サイトに関して、転職ライブラリープラスでは独自の評価をしております。
転職ライブラリープラスの転職サイト
転職サイトのおすすめとして、医療・介護系求人サイト、女性におすすめの求人サイトがあります。
転職ライブラリープラスでは、看護師転職、薬剤師転職、医師転職、介護士転職、保育士転職、女性の転職の転職サイトを利用者の口コミと当サイト独自の評価分析により、比較・ランキング化して分かりやすくお伝えしています。
転職サイトのおすすめ一覧
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転職に成功する人、失敗する人

転職は人生の大きな転機になります。
転職をすることで、働き方はもちろん、収入、人間関係をはじめ、その後の人生が大きく変わることは間違いありません。
実際のところ、転職することで人生が大きく好転することを望んでいる方は多いでしょう。
確かに巷の転職に関するアンケート調査でも転職成功率が高いものが多いです。
しかし、本当に転職に成功したといえるのかまでは分かりません。
転職が決まった時は良くても、実際に新たな職場で働いてみると様々な不満が出てくるものです。
転職してから「こんなはずではなかった」と後悔する人は後を立たないものです。
転職して後悔しないためには、「目的」と「目標」設定が必要になります。
それにプラスして、大切なのが「情報」です。
まず自分自身が何を目的に転職するのかをハッキリと言えるようにしておく必要があります。
つまり、転職に失敗しないためには、自己分析と他者分析(企業の情報収集)をすることが大切なのです。
「彼を知り己を知れば百戦殆うからず」(「孫子・謀攻編」)
転職に失敗する人というのは、まず自分が何者であるか、そして客観的にどのように評価されているのかを分かっていないことが多いです。
実際に相手のこと(転職を希望する企業)についても情報不足であったり、色メガネをつけて見てしまったり、逆に良い情報だけを見ている求職者が多く見受けられます。
自分自身の実力や客観的な転職市場での価値を把握していないことが多いです。
そして、転職に失敗した場合、責任はその会社のせいであると他者のせいにすることが多々あります。
主体性がなければ、波に飲み込まれ、転職を繰り返すことになるでしょう。
戦略、情報、戦術、そして主体性
これらが揃って初めて、本当の意味での転職の成功を手にすることができます。
【情報】転職したい業界や企業、自分自身の客観的価値を知り、それらの情報を活かすこと
【戦術】転職成功者、転職に失敗した人の分析から、転職を成功させた人を真似る戦術
転職ライブラリープラスでは、これら戦略、情報、戦術にプラスして主体性に関しても、分かりやすくお伝えしていきます。
転職する人、転職しない人

実際に日本において、転職をする人はどの程度いるのでしょうか?
総務省統計局の発表(労働力調査)によると、転職率はおおよそ4%台で推移しています。
【過去10年の転職率の推移】(2009年~2018年)
年度 | 男性 | 女性 | 全体 |
2009年 | 4.2% | 6.3% | 5.1% |
2010年 | 3.7% | 5.6% | 4.5% |
2011年 | 3.9% | 5.5% | 4.5% |
2012年 | 3.9% | 5.4% | 4.6% |
2013年 | 4.0% | 5.3% | 4.5% |
2014年 | 3.8% | 5.6% | 4.6% |
2015年 | 3.9% | 5.7% | 4.7% |
2016年 | 4.0% | 5.8% | 4.8% |
2017年 | 4.0% | 5.7% | 4.8% |
2018年 | 4.1% | 6.0% | 4.9% |
さらに過去にのぼって、1990年からの転職者の推移をたどってみても、若干増加傾向にあるものの労働者(正規雇用)のうち、毎年、おおよそ4%~5%の間で転職者が出ているのです。
つまり正社員が転職する割合は、30年間ほぼ変わっていないといえます。
4〜5%と聞くと少ないように思う人もいるでしょうが、人数に置き換えると毎年約300万人以上もの人が職場を変えているのですから、転職者は多いとみてよいでしょう。
つまり生活を安定させるには正規雇用の方が有利です。
デメリットは収入が多い分、責任も大きく、また残業、転勤など余儀なくされることもあります。
つまり仕事中心の生活になることが多いということです。
非正規雇用(派遣社員、契約社員、パート・アルバイト)のデメリットは、給与(年収)が少なく、雇用が不安定になることです。
その代わり、自由な働き方を選択できるデメリットがあります。
転職エージェントと求人サイトの違い

転職の際、転職サイトをうまく活用することで自分に合った求人探しができます。
希望する職種、勤務地、年収、福利厚生ほか様々な条件での検索が可能です。
転職サイトには大きく分けると2種類あります。
それが、転職エージェントと求人サイトです。
それぞれの一般的な違いは以下の通りです。
【転職エージェントと求人サイトの違い】
比較項目 | 転職エージェント | 求人サイト |
求人数 | 〇 | ◎ |
情報量 | ◎ | 〇 |
サポート力 | ◎ | △ |
活動期間 | 〇 | ◎ |
利用し易さ | 〇 | ◎ |
転職のし易さ | ◎ | △ |
利用料金 | 無料 | 無料 |
①【求人数の違い】
検索できる求人数に関しては、一般的に求人サイトの方が多いです。
できる限り多くの求人をみたいということでしたら、求人サイトが向いているでしょう。
ただし、転職エージェントは非公開求人を保有していることが多く、条件・待遇の良い優良求人や自分の希望に合った求人を紹介してもらえるメリットがあります。
②【情報量の違い】
求人サイトでは掲載されている業界の情報、求人情報で応募企業を知ります。
転職エージェントは業種や職種、年齢など専門分野に特化しているところが多いため、求人票では分からない企業の詳細情報を提供しています。
③【サポートの違い】
求人サイトには転職に必要な知識、ノウハウを書いたコンテンツがあり、自分自身で気になるところを確認することになります。
転職エージェントの場合は、その業界に精通したキャリアアドバイザー(転職コンサルタント)が求人案件のピックアップから応募書類の作成、面接対策、面接の日程調整、退職のアドバイス、応募先との給与や条件の交渉をあなたの代わりに行ってくれます。
④【転職活動期間の違い】
求人サイトでは、自分自身が動くことで転職活動の期間を調整できるため、期間を短くすることが可能です。
転職エージェントを利用する場合、おおよそ1~2ヶ月かかることが多いです。
もちろん担当のコンサルタントに転職活動期間を伝えることで短くすることができます。
⑤【利用のし易さの違い】
求人サイトでは人と会うことがなく、自分のペースで求人の応募から面接日程の調整まで行えます。
転職エージェントの場合、担当のコンサルタントがついて、連絡を取りながら転職活動を進めていきます。
⑥【転職のし易さの違い】
求人サイトでの応募の場合、自分で自己分析し自己PR、志望動機など考え、面接対策をする必要があります。
転職エージェントでは、第三者の目(コンサルタント)であなた自身の特性を明らかにし、強みを引き出すことで、応募先に合った対策を教えてもらえるので、内定率は高くなります。
⑦【利用料金】
求人サイト、転職エージェントともに無料で利用できます。
転職を成功させるために必要なこと
転職にはエネルギーと相当な覚悟が必要です。
中途半端な気持ちで転職活動を始めると、中途半端な結果に終わることが多くなります。
結果は想いの総量なのです。
もう一度、現職でやれること、やり残したことはないのか、それは転職することで達成できることなのかなど考えてみましょう。
それでもやはり「転職したい」という気持ちがあるなら、退職するという決断を下しても問題はありません。
その後は転職に必要な知識、ノウハウを得て、実際に決断をし、実行(転職)します。
正しい知識と決断、そして「自分自身の人生は自分で決める!」という強い意思・情熱と主体性、行動力があれば、転職の成功は限りなく近づくことでしょう。
SDGs(持続可能な開発目標)への取り組み

2015年、ニューヨークの国連本部で『人間、地球及び繁栄のための行動計画である持続可能な開発目標(SDGs、エス・ディー・ジーズ」を掲げられました。
SDGs(持続可能な開発目標)は、17の目標と169のターゲットから構成されており、現在は2030年までに貧困、飢餓、気候変動、エネルギー、平和社会を達成すべく活動しています。
2020年2月17日付の日本経済新聞の記事によれば、SDGsを達成した場合にもたらされる市場機会の価値は年間12兆ドル、2030年までに世界で創出される雇用が約3億8千万人にのぼるとのこと。
現在、日本でも多くの企業が『SDGs(持続可能な開発目標)』に沿って、様々な取り組みを行っており、17の目標の中でそれぞれの企業に関わる目標を達成すべく取り組んでいます。
日本での認知度は経団連会員の大企業で約90%、自治体で約45%、中小企業で認知度は15.8%程度とバラつきがありますが、今後取り組む企業が増えていく流れは変わりません。
転職ライブラリープラスでも17の目標のうち4番目と8番目の目標を達成すべく、取り組んでいます。
4.質の高い教育をみんなに
すべての人々への包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する8.働きがいも経済成長も
包摂的かつ持続可能な経済成長及びすべての人々の完全かつ生産的な雇用と働きがいのある人間らしい雇用(ディーセント・ワーク)を促進する
SDGs(持続可能な開発目標)への取り組み方
【外務省×SDGs】「行動の10年」できることから始めよう!(*画像クリックでYoutube表示)
SDGs
※転職ライブラリープラスはWorld Wide Web Consortium(W3C)に基づいて作成しております。
・目標とは、転職活動なら転職を期限を決め、例えば年収など数値目標を設定し、それを達成する「戦術」が必要になります。