看護師の転職事情【最新版】

看護師の転職事情

【最新版】2020年の看護師の転職事情

2020年10月13日時点の看護師の転職事情の最新版(随時更新中)です。

【2020年の看護師の転職事情】簡単解説動画

2020年、新型コロナウイルスの流行により看護師の転職事情が2020年以前と比較すると、大きく変わりました。

どれくらい変わったかは、厚生労働省の発表する有効求人倍率の推移(常用(含パート))をみればよく分かります。

■看護師の有効求人倍率(2020年)

年月 有効求人倍率(新規有効求人倍率)
2020年8月 1.88倍(3.16倍)
2020年7月 1.90倍(2.71倍)
2020年6月 1.93倍(2.72倍)
2020年5月 1.97倍(2.95倍)
2020年4月 2.03倍(1.85倍)
2020年3月 2.31倍(2.77倍)
2020年2月 2.42倍(3.05倍)
2020年1月 2.49倍(2.72倍)

(『一般職業紹介状況(令和2年)について』(厚生労働省)から作成)

2020年8月は1.88倍自粛の始まった2020年4月は2.03倍2020年1月は2.49倍、その一年前の2019年1月は3.0倍でした。

数字的には看護師不足が解消されつつあると解釈できますが、実際そうではない事はいうまでもありません。

単純にコロナ禍が大きな原因になっています。

それは看護師以外の一般職でも同じです。

2020年8月の一般の職業全体の有効求人倍率(季節調整値)は0.95倍で、2020年1月時点では1.49倍でした。

雇用情勢が数字からも一気に悪くなっていることが分かります。

しかし、看護師の転職事情については、一般の職業と比較すると優位な状況にあると言えるでしょう。

【2020年】病院の経営状況と看護師求人動向

病院の経営状況と看護師求人動向

『新型コロナウイルス感染拡大による病院経営状況の調査(2020年度第1四半期)』(※1)によれば、2019年4月の赤字経営病院は47.1%、自粛の始まった2020年4月は69.4%が赤字経営です。

2020年6月度も67.7%が赤字であり、新型コロナの影響は相変らず残っています。

6月、7月は病院の外来患者・入院患者数が小幅に回復したものの、依然予断を許さない状況です。

その影響もあり、全国の病院の約3割で、夏季ボーナスの「減額」または「不支給」になりました。

病院、クリニックについては求人数はまだ元に戻っていません。

供給過剰気味の急性期病院を減らしたい国の意向で、診療報酬改定により多くの急性期病院が看護師を減らす事は予測されています。

急性期病院にこだわるなら、今までに比べると転職は難しくなるでしょう。

ただし、医療品メーカー、福祉・介護関連サービスの看護師求人については、コロナ禍においても引き続き、増加傾向にあります。

またアフターコロナでも看護師の売り手市場は続くと予想する調査も多いです。

1101人の医師を対象とした調査では、コロナ禍前後を比較して、看護師の求人数が増えると回答したのは52.4%。(医師のとも調べ)

病院から介護関連施設への転職は今まで通り堅調ですし、全国的に見れば病院・クリニックでも看護師数が不足しており、募集を継続しているところは多いです。

全体的に売り手市場であることは変わりありませんので、まずは看護師転職サイトで希望する条件、待遇の求人があるかどうかを確かめてみるとよいでしょう。

看護師転職サイトのおすすめ

看護師の復職支援が加速

離職した看護師のその後
(注)2015年10月~2019年3月末に離職した看護師等を対象に調査した中央ナースセンター事業報告書より作成)

厚生労働省は2015年からナースセンターを通じて、看護職員の復職支援の強化(※2)を進めています。

看護師が離職した時に連絡先をナースセンターに届け、定期的に復職する意思を確認したり、求人情報を届ける仕組みです。

そして2020年6月、コロナ禍もあり、厚生労働省の医療系人材求人サイト「医療のお仕事Key-Net」を開設しました。

2019年の日本看護協会調査によると、正規雇用の看護師の離職率は10.7%です。

その後の看護師の状況については、円グラフの通り、就業している看護師は36.6%、求職中の看護師は26.2%となっています。

新型コロナウイルスの感染拡大だけでなく、高齢社会に伴う看護師のニーズが高まっていることは間違いありません。

2025年には約200万人の看護師が必要とされていますので、潜在看護師の人材活用、人材確保が急がれます。

【参考資料】
※1
『新型コロナウイルス感染拡大による病院経営状況の調査(2020年度第1四半期)』一般社団法人日本病院会、公益社団法人全日本病院協会、一般社団法人日本医療法人協会(2020.8.6)

※2
『看護師等人材確保促進法改正(平成27年10月1日施行)』厚生労働省

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